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✍️PayPayで楽天カードが突然使えない！2026年9月の変更理由と使えるカード・使えないカード一覧

2026.09.02

おはよう。2026年9月1日、いつものようにPayPayの支払い方法を開いたところ、普段使っていた楽天カードがグレーアウトしていた。

画面には「無効」と表示され、その下には、
「他社カード利用券専用カードです」と書かれている。

カードの有効期限が切れたのか。楽天カード側で利用を止められたのか。それとも本人認証に何か問題が起きたのか。

最初はそう思ったが、原因はカードのトラブルではなかった。2026年8月31日をもって、PayPayカードと一部の三井住友カードを除き、登録したクレジットカードをそのままPayPayの支払いに使う方式が終了したのだ。2026年9月1日以降、PayPayアプリのクレジットカード欄から直接支払えるのは、原則として対象の三井住友カードだけになった。PayPayカードは「PayPayクレジット」として別枠で利用する仕組みになる。PayPay

今回の判断で重要なのは、VisaかMastercardかではなく、そのカードをどの会社が発行しているかだ。

先に結論――楽天カード自体が止まったわけではない

今回、楽天カードそのものが利用停止になったわけではない。楽天市場や街のお店、楽天ペイ、Apple Payなどでは、カードの利用状況に問題がなければこれまでどおり使える。

使えなくなったのは、あくまで、
楽天カードをPayPayに登録し、買い物のたびに直接決済する方法だ。

2026年9月以降、楽天カードをPayPay内で使いたい場合は、VisaまたはMastercardの楽天カードで、事前に「他社カード利用券」を購入しなければならない。利用券は最低1万円からで、購入後にその利用券残高を使ってPayPay加盟店で支払う。

つまり、「楽天カードが使えなくなった」というより、正確には、

「楽天カードをそのまま使うことはできなくなり、使い続けるなら先に1万円以上をPayPay内へ置いてください」

という方式に変わったのだ。

PayPayにとっての「自社カード」と「他社カード」とは

ここが少し分かりにくい。

PayPayは公式案内の中で、PayPayカードとPayPayカードゴールド以外のクレジットカードを、まとめて「他社クレジットカード」と定義している。PayPayカード株式会社はPayPay株式会社とは別の法人だが、2022年10月からPayPay株式会社の完全子会社になっている。そのため、PayPay側ではグループ内のカード、いわば「自社系カード」として扱われている。

クレジットカードを見るときは、次の三つを分けて考えると分かりやすい。

カードの名前は、楽天カード、Amazon Mastercard、ANAカードなど。
カード発行会社は、楽天カード株式会社、三井住友カード株式会社、PayPayカード株式会社など。
国際ブランドは、Visa、Mastercard、JCB、American Expressなどだ。

VisaやMastercardは、カードを発行している会社名ではない。世界中の決済をつなぐ国際ブランドだ。

そのため、同じMastercardでも扱いが分かれる。
楽天カードのMastercardは、発行会社が楽天カード株式会社なので、PayPayでは「他社カード利用券専用」になる。

一方、Amazon Mastercardは名前こそAmazonだが、発行会社が三井住友カードなので、対象カードであればこれまでどおりPayPayの直接払いに使える。

要するに、カード表面の名前やVisa・Mastercardのロゴだけを見るのではなく、カード裏面やカード会社のアプリに書かれている発行会社を見る必要がある。

2026年9月から使えるカード・使えないカード一覧

2026年9月1日時点の基本的な分け方は、次のようになる。

カードの分類	主な例	PayPayで直接支払う	他社カード利用券
PayPayカード・PayPayカードゴールド	Visa、Mastercard、JCB	○ PayPayクレジットとして利用	不要
対象の三井住友カード発行カード	三井住友カード（NL）、Olive、Amazon Mastercard、ANAカードなど	○	不要
その他の会社が発行するVisa・Mastercard	楽天カード、dカード、au PAYカード、エポスカード、イオンカード、セゾンカードなど	×	○
その他の会社が発行するJCB・American Express・Diners Club・銀聯など	楽天カードJCB、JCBカード、アメックスなど	×	×

PayPayアプリに他社カードとして登録できる国際ブランドは、VisaとMastercardのみだ。したがって、楽天カードでもVisaかMastercardなら利用券の購入には使えるが、楽天カードJCBや楽天カードAmerican Expressでは利用券を購入できない。

ただし、PayPayカードのJCBは例外で、一般のクレジットカード欄ではなくPayPayクレジットとして利用できる。なお、同じカード会社でも一部対象外になる場合がある。最終的には、PayPayアプリの「支払い方法の選択」で、そのカードを実際に選択できるかどうかが判断基準になる。

なぜ三井住友カードだけは直接使えるのか

三井住友カードも、PayPayカードではないという意味では「他社カード」だ。

それでも例外的に直接払いが残された理由は、PayPayと三井住友カードの提携にある。

PayPay、三井住友カード、三井住友銀行、ソフトバンクは2025年5月、デジタル分野における包括的な業務提携を発表した。その連携事項の一つとして、三井住友カード発行のクレジットカードについては、PayPayアプリにひも付けた直接決済を利用料なしで継続することが明記されている。

主な対象カードには、次のようなものがある。

三井住友カード（NL）、三井住友カードゴールド（NL）、三井住友カードプラチナプリファード、三井住友カード（CL）、Oliveフレキシブルペイ、プロミスVisaカードなどのほか、Amazon Mastercard、ANAカード、JR東海エクスプレス・カード、JTB旅カード、KIPS-三井住友カード、S STACIAカード、エディオンカード、京王パスポートカードなども対象例として掲載されている。SMBCカード

一方で、銀聯カード、旧SMBCファイナンスサービス発行カード、多くの法人カードなどは対象外になる。一部のオンライン決済や、本人認証が完了していない場合、利用上限を超えている場合なども使えない。対象カードは今後変更される可能性があり、公式にもアプリ上で選択できるか確認するよう案内されている。SMBCカード

僕の画面で「三井住友カード」は選択できるのに、楽天カードだけが無効になっているのも、この発行会社の違いによるものだ。

なお、対象の三井住友カードをPayPayで直接使っても、PayPayポイントは付与されない。三井住友カード側の通常ポイントは原則として付くが、PayPayステップの対象にはならない。画面に「PayPayステップ対象外」と表示されているのは、そのためだ。

「他社カード利用券」とは何なのか

他社カード利用券とは、登録した他社のVisaまたはMastercardで事前購入し、その後PayPay加盟店で使う前払い式の利用券だ。

PayPayは「利用券」と呼んでいるが、利用者の感覚としては、1万円単位でPayPay専用残高を買うことにかなり近い。

主な条件は次のとおりだ。

項目	内容
最低購入額	1万円
購入単位	1万円単位
主な選択金額	1万円、3万円、5万円、10万円、20万円
1カ月の購入上限	25万円
保有上限	100万円
対応カード	他社発行のVisa・Mastercard
本人認証	3Dセキュアが必要
追加利用料	購入時・利用時ともになし
有効期限	なし
購入後のキャンセル	不可
払い戻し	原則不可
オンライン加盟店	一部を含め利用対象外
PayPayステップ	対象外
自治体キャンペーン・超PayPay祭	対象外
PayPayクーポン・スタンプカード	対象
PayPayポイントとの併用	不可
PayPay残高・PayPayクレジットとの併用	可能

有効期限がない点は安心材料だ。しかし、購入後のキャンセルはできず、原則として払い戻しもない。

例えば、PayPayをたまにしか使わない人が1万円分を購入し、2,000円しか使わなかった場合、残り8,000円は消えないものの、PayPayの中に残り続ける。

「いつか使えるから問題ない」と考える人もいるだろう。一方で、僕のように先にまとまった金額を入れておくことが苦手な人にとっては、これまでのカード直接払いとはまったく違う。

なぜPayPayは、わざわざ不便になる変更をしたのか

PayPayが公式に説明している最大の理由は、手数料の逆ざやだ。

PayPayによると、2018年10月のサービス開始以来、他社クレジットカードによる決済でPayPayが負担する国際ブランドなどの手数料が、加盟店から受け取る「決済システム利用料」を上回る状態が続いていたという。PayPay

現在、一般的なPayPay加盟店の決済システム利用料は税別1.60％または1.98％だ。一方、他社カード払いでは、その裏側でカード会社や国際ブランドの決済網も動くため、PayPay側には別のコストが発生する。具体的なカード側手数料率は公表されていないが、PayPay自身が「加盟店から得る手数料より支払う費用の方が高かった」と認めている。

簡単に言えば、僕が楽天カードを使ってPayPayで支払うたびに、PayPayにとっては利用者が増える一方で、その決済自体では赤字になり得る構造だった。

そして、今回の決算資料を見ると、PayPayがどれほど明確な数字を持って判断したのかが分かる。

PayPayのFY2026第1四半期決算資料では、QR決済取扱高に占める他社クレジットカードの割合は1.4％と示されている。その利用方法を変更することで、FY2026第3四半期以降、月間約1億円の費用削減を見込んでいる。なお、この1.4％は利用者数ではなく、取扱高に占める割合と読むべき数字だ。PayPay Corp. Investor Relations

月1億円なら、単純年換算で12億円になる。実際の削減額は今後の利用状況によって変わるが、経営側から見れば、無視できる金額ではない。

PayPayにとっては取扱高の1.4％でも、その1.4％の支払い方法を普段使っていた人にとっては、100％の不便になる。

今回の変更は、この会社側と利用者側の数字の見え方の違いを、非常に分かりやすく表している。

実は2023年から続いていた問題だった

利用者から見ると、2026年9月1日に突然カードが無効になったように見える。

しかし、PayPay側では3年以上前から検討されていた問題だ。

2023年5月、PayPayは他社クレジットカードの新規登録と利用を同年8月に停止すると発表した。しかし、他社カードを使っていた利用者から多くの意見が寄せられ、PayPayは「一部のユーザーを困惑させる結果となったことを反省している」として、停止時期を2025年1月まで延期した。

その後も従来方式を延長しながら、VisaやMastercardとの協議を続け、新しい利用方法を検討した。2026年7月1日に他社カード利用券を開始し、2026年8月31日をもって従来の直接決済を終了した。

つまり、完全に使えなくする当初案から、利用券を買えば使い続けられる方式へ変更したのは、利用者からの反発とPayPay側のコスト問題を折り合わせた結果だと考えられる。

ただし、なぜ最低購入額を1万円にしたのか、利用券方式によって具体的にどの手数料がどの程度下がるのかまでは公表されていない。

カード決済を買い物のたびに行うのではなく、利用券購入時にまとめることで決済条件や処理コストを変えられる可能性はある。しかし、そこは公表資料から読み取れる範囲を超えるため、断定はできない。

確実に言えるのは、PayPay自身が利用券方式によって月1億円の費用削減を見込んでいることだ。

PayPayカードへ誘導する狙いもあるのか

コスト削減だけでなく、PayPayカードやPayPayクレジットへの誘導効果も当然あるだろう。

PayPayカードはPayPayクレジットに登録できる唯一のクレジットカードで、PayPayステップや各種キャンペーンの対象になる。PayPayカード株式会社はPayPayの完全子会社なので、他社カードからPayPayカードへ利用が移れば、カード決済を含むグループ全体の取扱高や収益の拡大につながる。

PayPayの決算資料でも、FY2026第1四半期のPayPayカード取扱高は前年同期比28％増となっている。会社全体の営業収益は前年同期比27％増、調整後EBITDAは59％増、同マージンは34％だった。現在のPayPayは、利用者を増やすことだけを優先する段階から、巨大な利用基盤を収益につなげる段階へ移っているように見える。

その意味では、今回の変更は単なる経費節減ではない。

他社カードを使う人に、

PayPayカードへ移る
PayPay残高を使う
PayPay銀行やPayPayクレジットを使う
提携する三井住友カードを使う

という選択を促す、PayPay経済圏の再設計でもある。

PayPayにとって追い風になるのか

経営面だけを見れば、今回の変更は明確な追い風だ。

他社カードの利用比率は1.4％にとどまり、月1億円の費用削減が見込める。さらに一部の利用者がPayPayカードやPayPayクレジットへ移れば、グループ内の取扱高も増える。

PayPayは2026年8月時点で登録ユーザー7,500万人を突破し、国内のキャッシュレス決済回数に占める割合も20％を超えている。これほど大きな利用者基盤と加盟店網があれば、一定の利用者が不便を感じても、サービス全体が急激に使われなくなる可能性は高くないとPayPayが判断しているのだろう。

ただし、利用者体験の面では明らかに逆風だ。

これまでカードを登録しておけば、残高を気にせず、そのまま支払えた。それが今後は、事前に1万円以上の利用券を購入し、残高を管理しなければならない。

PayPayを頻繁に使う人なら、それでも利用券を買うかもしれない。だが、月に数回、数百円から数千円だけ使う人にとっては、かなり重い。

今回の変更で起きるのは、PayPayアプリを削除するというより、

PayPayが「普段の支払い方法」から、「PayPayしか使えない店のために残しておく予備のアプリ」へ降格すること

ではないかと思う。
僕自身、まさにそうなりそうだ。

カードは何でも同じではない

PayPay側から見れば、「楽天カードが使えないなら、対象の三井住友カードやPayPayカードを選べばいい」と見えるかもしれない。

しかし、家庭ではカードを適当に選んでいるわけではない。

生活費用、公共料金用、ネット通販用、仕事用、家族用、ポイントを集めるカードなど、それぞれ役割を決めている家庭は多い。僕もカードごとに用途を分けている。普段使っているカードを急に変更すれば、家計管理やポイントの集約、利用明細の確認方法まで変わってくる。

だから、「別のカードを使えばいい」というほど単純ではない。
今回の他社カード利用券には追加手数料がない。しかし利用者側には、
1万円以上の先払い、使い残し、残高管理、本人認証、キャンペーン対象外、カードの役割変更
という、金額として表示されないコストが生じる。

PayPayは利用者から追加料金を取らない代わりに、これまでPayPayが背負っていた不便やコストの一部を、利用者の手間と前払いへ移したとも言える。

僕は他社カード利用券を買うのか

今のところ、僕はおそらく買わない。

PayPayをまったく使わなくなるわけではない。しかし、わざわざ楽天カードで1万円分の利用券を購入して、PayPay内に残高を抱えるよりも、楽天ペイが使える店では楽天ペイを使うと思う。

iPhoneのApple Payに楽天カードを登録すれば、対応店舗ではQUICPayやクレジットカードのタッチ決済も利用できる。クレジットカードをひも付けたQUICPayは事前チャージが不要で、利用額は通常のカード代金と一緒に請求される。Visa、Mastercard、JCBの楽天カードはApple Payへ登録できる。QUICPay

僕の場合は、今後この順番になりそうだ。

楽天ペイが使える店では楽天ペイ
QUICPayやタッチ決済が使える店では楽天カード
PayPayしか使えない店ではPayPay残高または別の支払い方法
用途が合う場合だけ、現在登録している三井住友カードを直接利用

PayPayのためだけに、新しいカードを作ったり、普段のカードの役割を組み替えたりするつもりは、今のところない。

どの方法を選ぶのが向いているのか

今回の変更後に何を選ぶべきかは、PayPayの利用頻度と、普段使っているカードによって変わる。

利用状況	向いている選択
PayPayを日常的に多く使う	PayPayカードをPayPayクレジットとして利用
対象の三井住友カードを普段から使っている	そのカードを直接登録して利用
楽天カードを中心に生活を組み立てている	楽天ペイ、QUICPay、カードのタッチ決済を優先
PayPayは月に数回だけ	利用券を買わず、必要時だけPayPay残高や現金を利用
PayPayで高額を継続的に使う	他社カード利用券も選択肢。ただし対象店舗や特典を確認